）
に
を見ながら
太野さんがテレビ出演の際
♡♪
♪
Yellow Magic Orchestra (イエロー・マジック・オーケストラ)
といいまして、1978年に
細野晴臣 高橋幸宏 坂本龍一 の3名で結成され
シンセサイザーとコンピュータを駆使した斬新な音楽で
解散するまでの5年間、海外と日本を席巻しました。
すんごいイカしたグループで
ワールド・ツアーを行い、海外で火が付き
人気が逆輸入されて日本にやってきた様な
「海外で大活躍する日本人グループ」
なんですが
そんな意気込みなど微塵も感じさせない
サラリとしたカッコ良さがまた素敵でした。
ツアーには、サポートメンバーとして
お茶目な女子 矢野顕子 も参加して
彼女の自由奔放なスタイルも好きでした。
私がYMOを知ったのが中学1年の頃でしたので
もう40年（ゲッ！）近い前の話です。
でも、今聴いても色褪せない音楽
な、なんてスバラシイ！
私もそんな、色褪せない音楽の様な
オッサンになりたいと願う
今日この頃です。
営業部 太野です！
Ｗ杯🏆盛り上がってますね！
日本も最高のスタートで盛り上がっておりますが、本日は盛り下がりが続いている金利のお話しです。（笑）
今、日本は低金利です。さてこの低金利はいったいいつまで続くのでしょう～住宅ローンにも影響してきますので気になる部分ですね。
リーマン・ショックから10年。世界的に景気は回復傾向にあります。アメリカに続いてEUでも金融緩和政策が終わるようです
『欧州中央銀行（ECB）は14日、理事会を開き、量的緩和政策を年内に終了することを決めた。～～～利上げを加速する米国に続いて欧州が量的緩和政策を打ち切ることで、世界の金融政策は危機対応の局面から平時へと大きく転換する。』（日経新聞より抜粋）
量的緩和政策とは、金融緩和政策の具体的な手段のひとつです。
具体的には、国債などの資産を中央銀行が買い上げることで市場へのお金の流通量を増やして景気を刺激するものです。
アメリカでは、すでに景気は十分回復しており、物価も上昇しはじめた、という判断のもと金融緩和政策を終えていて、今や金利の引き上げ段階に入っています。政策金利を2.0％近くにまで引き上げました。
そして次はEUです。
こちらは金利の引き上げまでには時間をかけるようですが、まずは量的緩和を打ち切るようです。
金融政策は、住宅ローン金利や、企業の貸出金利、そして預金金利などに大きく影響を与えます。
さて、同じく長きにわたってゼロ金利政策に加えて量的緩和という金融緩和を続けている日本。この先なるでしょうね。
上のグラフは変動金利の推移になります。
バブル崩壊後ず～～～～～っと金利は底ですね。
一時期小泉政権で回復しましたが、リーマンショック後またず～～～～～～っと底です。
■そもそも金融政策とはなにか？
金融政策は中央銀行がその役割を担っており、景気の過熱や停滞に応じて、金融を「引き締め」たり、「緩和」したりします。
基本的には、景気が過熱気味になり、物価が上がる（インフレ）などしてきた時には「金融引き締め政策」を取ります。具体的には政策金利を上げていきます。
逆に、景気が停滞して物価が下がる（デフレ）などしてきた時には「金融緩和政策」を取り、政策金利を引き下げていきます。
そして金利がゼロになってもデフレが止まらない時には、お金の市場での流通量を増やす「量的緩和政策」とか、もっと進むと「マイナス金利政策」とかを実施します。
このようにして金融政策は、経済の過熱や停滞をコントロールすることから、「経済の温度調節」と言われています。
2008年のリーマン・ショック以降、世界的に経済が冷え込んだため、先進各国は足並みをそろえて金融緩和に走り、やがてゼロ金利、そして量的緩和へと進みました。
ただ、このゼロ金利政策とか量的緩和政策というのは、あくまでも「緊急事態への対応措置」です。
量的緩和は国の財政をゆがめる危険性があります。ゼロ金利やマイナス金利の状態は銀行経営を圧迫しますので、いずれ金融不安を招いてしまうリスクもあるからです。だからどこの国も、中央銀行も、なるべく早くゼロ金利や量的緩和を止めて、金融政策を「正常化」したいと考えているのです。
基本、さっさとデフレを終わらせて、景気後退の懸念が去ったら金融政策を元に戻す。その目安は、各国ともだいたい物価上昇率が2％程度としています。
アメリカの消費者物価指数は安定的に2％を超えてきました。EUユーロ圏でも2％近くにまで高まってきています。日本はデフレとまではいかないにせよ、物価上昇率はまだまだ一進一退で、良くても1％に届かないくらいの水準が続いています。
日本だけがいつまでも金融緩和を続けている状態になってきた、ということです。
■日本の金融緩和政策はいつまで？
個人的な考えですが、日本はまだまだしばらく量的緩和政策を継続するでしょう。
日本経済は今、そこそこ安定はしていますが、物価はまだ2％上昇にまでは程遠い水準にあるし、加えて来年2019年10月には消費増税が控えているからです
日銀には過去、金融緩和政策を転換してゼロ金利政策を解除した後、すぐまた景気が後退してしまうという経験を平成12年と平成18年に2度しています。そのたびに、「景気判断を見誤ったのではないか」、「日銀が経済を再び冷え込ませた」などと批判されてきました。
ある意味、トラウマがあるのです。
だから、ただでさえ消費増税という景気を冷え込ませるかもしれない税制改正が予定されているのに、今の段階で金融緩和政策を転換させるという判断はとても難しい。ある意味、景気が過熱しているくらいの状態で2019年10月の消費増税を迎えたい、と政府は考えているでしょうし、それに日銀も歩調を合わせているのかもしれません。
日本の緩和政策は当面変わらないし、ローン金利もまだまだ上がらないでしょう。（あくまで個人的考えです！）
日本はこの金融緩和の状態がずっと続いています。ゼロ金利政策・量的緩和政策はあくまで緊急時の政策のはずなのに日本ではすでに始まってからもう20年近くになります。今後どのようになっていくんでしょうか。。。。
と、大変長くなりましたが、家づくり（住宅ローン）の参考にしていただければと思います。
ではでは～～(^^)/
にはまっている
は
なので
